当記事はアフィリエイト広告を利用しています

 

 

今や仮想通貨は、投資対象の一つとして利用している人も多いかと思います。メディアでも取り上げられる機会が多くなり、名前くらいなら聞いたことがある人も多いでしょう。

 

ただ、まだまだ社会に広く浸透しているとは言えず、疑問を持つ人は非常に多いかと思います。そこで今回は、仮想通貨投資を始める前に最低限知っておきたい基礎知識を簡単に解説していきます。

 

 

 

 

 

 

 

仮想通貨とは、インターネット上に存在する電子的な通貨です。

 

通常のお金と違って紙幣や硬貨としての形が存在しない通貨です。

 

 

通貨なので通常のお金のように買い物に利用できたり、送金にも利用できます。２０２１年後半ごろから世界的にブームとなっているNFTの売買でも仮想通貨が用いられています。

 

ここまで聞くと、一般に普及しているsuicaやEdyのような電子マネーと同じものだと連想する人も多いかと思いますが、仮想通貨と電子マネーは明確な違いがあります。

 

 

 

 

電子マネーは換金性がないが、仮想通貨は換金できる

 

電子マネーは事前にお金をチャージ（預ける）することで、紙幣や硬貨を使わずに支払いに利用することができるシステムです。第三者への支払いには使えず、最後は発行元で換金する必要があります。

 

一方仮想通貨は受取りも支払いも利用できて、発行元ではない第三者への支払いにも利用することができます。仮想通貨を受け取った人はそれを別の支払いに利用することもできすし、そのまま貯めておくこともできます。

 

なので為替取引のFXと同じような感覚で売買が可能で、新しい投資・投機の手段として注目されているのです。

 

 

電子マネーはデータの改ざんや消失の可能性があるが、仮想通貨は改ざんや消失の可能性はない

 

仮想通貨が画期的だったのは「ブロックチェーン」と呼ばれる技術が根幹となっているからです。

 

電子マネーだと管理している企業や団体のサーバーがハッキング攻撃を受けてしまうと、データが改ざんされたり流出したりする可能性があります。

 

一方、仮想通貨はブロックチェーン技術により、ハッキングなどによってデータが改ざんされたり消失する可能性がありません。

 

ブロックチェーンは仮想通貨のみならず様々な分野での活用が模索されていて、世界を大きく変える可能性を秘めているということで注目されています。

 

 

電子マネーには発行元・管理者が存在するが、仮想通貨には発行元・管理者が存在しない

 

電子マネーとの仮想通貨の一番の違いが、管理者が存在するかしないかです。

 

円やドルなどの法定通貨や電子マネーは、政府や銀行・企業・団体が発行して、その価値を保証してくれています。そのため、私たちは円や電子マネーを様々な物やサービスと交換することができます。

 

一方、仮想通貨は国や銀行・企業といった特定の管理者が存在しません。

 

 

じゃあ一体誰がその価値を保証してくれているのかといった疑問があるかと思いますが、仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれる技術が根幹にあり、その技術への信頼として価値があると世界中で認められつつあるため、お金としての価値が生まれています。

 

特定の国家や銀行に依存しないという特徴があるため、誰でも仮想通貨を生み出せるとことができます。今現在、様々な企業や団体、個人がこぞって独自の仮想通貨を開発しています（反面、詐欺的な通貨も出回りやすいというデメリットもあります）

 

世界初の仮想通貨ビットコインが誕生したのは２００９年です。

 

２００８年１０月、サトシ・ナカモトと名乗る人物が「Bitcoin : A Peer-to-Peer Electronic Cash System」（ビットコイン：P2P 電子マネーシステム）というタイトルの論文をインターネット上に発表しました。この論文は多くのインターネットマニアに支持され、この論文を元にビットコインの開発、普及が始まりました。

 

２０１０年５月にはビットコインが売買できる取引所が開設され、アメリカのプログラマーが約２５ドルのピザを１万ビットコインと交換し、ビットコインでの初めての取引が行われました。当時の価値は１BTC（ビットコイン）＝約0.2円でした。

 

 

ビットコインの価格推移

 

2013年から2022年10月までのビットコインの価格推移です。
※2012年より以前のチャートは見つかりませんでした。

 

 

2011年ぐらいからメディアでも取り上げれるようになったことから、ビットコインは徐々に知名度を高めていきます。

 

2011年4月には米TIME誌で特集を組まれたことにより知名度が高まり、ビットコインの価格は1500円まで急上昇。誕生からわずが2年余りで約2万倍も価格が上がったことから、ビットコインは非常に利益率の高い金融商品として投資家の間で注目を集めるようになりました。

 

2013年にはビットコインの勢いはさらに加速。同年3月に起こったギリシャの経済危機により、ユーロをはじめとした法定通貨への不安が高まったことからビットコインをはじめとする仮想通貨への人気が高まります。12月には約12万円にまで急上昇します。

 

 

2013年11月あたりから急上昇。12月には12万円に達した。

 

 

2014年からしばらく低迷していましたが、仮想通貨元年とも呼ばれる2017年に転機が訪れます。仮想通貨に対する法整備が整い始めたころから、大手金融機関や機関投資家が市場に参入し、多くの仮想通貨の価格が急騰。同年12月にはビットコインの価格は200万円を超え、大バブル時代に突入します。

 

この年は日本国内でも仮想通貨取引所のCMが始まったことから、今まで投資に興味のなかった一般層にまで浸透。ビットコイン以外のアルトコインの価格も爆発的に上昇し「億り人」と呼ばれる１億円以上の利益を出す人も現れたことから、仮想通貨は一気に知名度をあげることになりました。

 

 

仮想通貨元年と呼ばれた2017年はビットコインをはじめとする多くの仮想通貨が急上昇。飛躍の年にもなった。

 

 

しかし2018年になると仮想通貨バブルは崩壊。日本の大手取引所コインチェックのハッキング事件や、Facebookをはじめとする数々のSNSが仮想通貨に関する広告の掲載を禁止したことから、仮想通貨に対する興味は低下。価格も急速に下落していきます。

 

2018年からしばらくは低迷していましたが、2020年年末から急上昇。バブルが再来します。

 

仮想通貨と関わりの深い「NFT」の世界的ブームや米国証券委員会によるビットコインETFの承認、中米エルサルバドルがビットコインを法定通貨とする法律を施行するなど、仮想通貨の普及を後押しするような様々な要因が重なったことから、仮想通貨市場は2017年以来のバブル相場に沸くことになります。同年11月9日にはビットコインの価格は史上最高値の770万円を記録しました。

 

 

仮想通貨バブルが再来した2021年。11月にはビットコインの価格は史上最高値の770万円を記録した。

 

 

しかし2022年になると、世界的な景気後退や金融不安などの影響もあり、ビットコインをはじめとする仮想通貨の価格は大幅に下落。現在は280万円前後を推移しています。

 

 

ビットコイン長者が誕生

 

2010年に初めてビットコイン取引が行われた時は、１BTC=約0.2円だったのが、現在（2022年11月時点）は約300万円で、上昇率は約15,000,000倍！

 

爆発的な価値の急上昇により、当初からビットコインに目をつけ投資対象として保有していた人達の中から、ビットコイン長者と呼ばれる大金持ちが世界中で生まれました。

 

参照元 世界のビットコイン長者は？その後や日本人の億り人についても紹介 https://coincheck.com/ja/article/329

 

 

日本でも億り人が多数誕生

 

日本では「仮想通貨元年」と呼ばれた2017年に仮想通貨が急上昇したことから、億り人と呼ばれる億万長者が多数誕生しました。

 

2018年5月の日経新聞によると、2017年の確定申告で仮想通貨の取引で1億円以上の利益を申告したのは３３１人いたと報じられました。

 

これは利益を確定した後に申告をした人だけなので、利益確定をせずにそのまま保有している人や、利益を得たのに申告をしなかった人も含めると、実際はその何倍もいるのではないかと推測されています。

 

仮想通貨が円やドルなどの法定通貨と大きく違う特徴は以下の３点です。

 

 

 

国際送金の手段として優れている

 

仮想通貨の特徴で最も分かりやすいのは、送金手段として優れている点があげられます。

 

仮想通貨は銀行のような特定の管理者を介さずに送金できるので、送金手数料がかなり安く、個人から個人へと手軽に送金できるのが大きなメリットです。

 

仮想通貨は送金先のアドレスを指定するだけで国内だけでなく海外へも簡単に送金できます。

 

 

例えば、銀行などの金融機関を介して日本から海外へと送金する場合

 

 

一度でも銀行で海外送金をしたことがある人なら分かるかと思いますが、海外送金はとにかく時間がかかり、手数料が高額です。

 

試しに楽天銀行の海外送金シミュレーターでアメリカにドルを送金する場合のシミューレションをしたところ、送金手数料1,750円。着金までの所要日数１～３営業日でした。

 

 

海外送金は、送金手数料・仲介手数料・両替手数料など様々な手数料が発生し、１万円を送るのに数千円もの手数料がかかったりします。はっきりいってぼったくりレベルと言ってもいいでしょう。

 

入金に時間がかかるのも難点で、早ければ２～３日程度で入金されるのですが、銀行が休みの土日祝日を挟むと１週間程度かかることも珍しくありません。

 

 

それに対して仮想通貨を使って送金した場合

 

 

仮想通貨の送金は相手先のアドレスを指定するだけ。メールを送る感覚で送金できます。

 

通貨によって細かな手数料や入金時間は異なってきますが、リップル（XRP)のような送金に力を入れている通貨なら手数料は数円レベル、入金も早ければ数秒で反映されます。

 

仮想通貨は世界共通の通貨なので両替など必要ありませんし、２４時間３６５日休みなしなので、手数料や入金されるまでの時間も銀行送金と比べるとはるかに優れているのです。

 

 

発行元・管理者が存在せず、国家や銀行に依存しない

 

円やドルなどの法定通貨は国家や銀行が「発行元」となり、その管理下で通貨が流通されています。

 

一方、ビットコインなどの仮想通貨は法定通貨と違って「発行元」が存在せず、あらゆる政府や機関、銀行から独立して流通しています。

 

特定の国家や銀行に依存しないため、世界的な経済危機などの有事の際のリスクヘッジ（危険回避）の投資先としても注目を集めています。

 

「発行元がいないのにどうやって管理されているのか？　誰がその価値を保証してくれているのか？」

 

という疑問があるかと思いますが、仮想通貨はブロックチェーンと呼ばれる技術が根幹にあり、その技術への信頼として価値があると世界中で認められつつあるため、お金としての価値が生まれています。

 

 

発行量の上限が決まっている

 

円やドルなどの法定通貨は発行上限は決まっていないため、通貨が大量に発行されれば価値が大きく下がりインフレが起きることがあります。

 

一方、仮想通貨は初めから発行上限が決まっており、出回る通貨の量は制限される仕組みになっています。仮想通貨がが市場に出回りすぎて希少性が失われるのを防ぐためです。

 

 

ビットコインは発行上限が2100万BTC（ビットコイン）までと決まっており、それ以上新規発行されることはありません。

 

この発行上限はビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモトがプログラミングしたビットコインのソースコードによって決められています。

 

仮想通貨が普及して世の中に出回れば出回るほど希少性が高くなるので、まだ普及しきっていない今のうちに買っておけばと考える人が多く、それが価値が急上昇している理由の一つです。

 

仮想通貨が特に注目を集めたのがその画期的な仕組みにあります。

 

それは「ブロックチェーン」と呼ばれる技術です。

 

 

世界を変える革新的技術「ブロックチェーン」

 

仮想通貨の仕組みを語るうえで必ず出てくる言葉がブロックチェーンです。仮想通貨＝ブロックチェーンと言ってもいいぐらい密接な関係で、仮想通貨を支える根幹の技術です。

 

ブロックチェーンとは「分散型台帳技術」とも呼ばれており、

 

世界中に点在するコンピュータにデータを分散する（一つの場所にデータを置かない）ことで、データの改ざんや破壊ができないネットワークを作る技術です。

 

インターネット以来の大発明とも言われています。

 

 

ブロックチェーンについては中田敦彦さんの解説動画が非常にわかりやすく必見です！

 

 

従来のシステムの危険性

 

ブロックチェーンを利用していない従来の中央集権型のシステムだと、銀行や役所などの第三者機関の管理が必要です。そのため、外部からハッキングされたり内部に悪意をもった人物がいれば、いとも簡単にデータが改ざんされたり盗まれたりします。データを保存しているコンピュータが物理的に破壊されれば、データは消えてしまいます。

 

 

例えば、ＡさんがＢさんの銀行口座に１０万円を振り込んだとします。

 

ところが、振り込んだ銀行のコンピュータがハッキングされてデータが改ざんされてしまったら、また銀行のずさんな管理や自然災害などでコンピュータが物理的に破壊されてしまったら

 

「ＡさんがＢさんの口座に１０万円を振り込んだ」という取引記録はなくなってしまいます。

 

かつて、役所のずさんな管理によって納めたはずの年金の記録が消えてしまった「消えた年金問題」が大きな社会問題になりましたが、中央集権型のシステムは常にこのようなリスクをはらんでいます。

 

 

ブロックチェーンは改ざんや複製はほぼ不可能

 

ブロックチェーンだと、この取引記録がネットワーク参加者のコンピュータに分散されて残るので、取引記録は消えることはなく誰かが改ざんしてもすぐに分かるようになっています。

 

 

例えば、Ｃさんが自分のコンピュータを使って先ほどの取引記録を改ざんして

 

「ＡさんがＣさんの口座に１０万円を振り込んだ」

 

という内容にしたとします。

 

確かにＣさんのデータは「ＡさんがＣさんの口座に１０万円を振り込んだ」という内容に書き換わっていますが、その他のネットワーク参加者のデータには

 

「ＡさんがＢさんの口座に１０万円を振り込んだ」

 

という正しい取引記録が存在しているため

 

「ＡさんがＣさんの口座に１０万円を振り込んだ」という取引記録は間違ってるということで承認されません。

 

 

このように、取引記録はネットワーク参加者の多数決によって正しい取引記録が決まるので、もしＣさんが本気で取引記録を改ざんしようとしたら、ネットワーク参加者の全てのコンピューターをハッキングして一気に改ざんしないといけないので、そんなことは実質不可能です。

 

分散して取引記録を残すことで、みんなで正しい取引記録を監視することができるので、結果として仮想通貨の安全性が保たれることになるのです。

 

 

ブロックチェーンは仮想通貨の取引以外でも、様々な分野での活用が模索されています。世界を大きく変える可能性を秘めているということで、世界中の国家や企業で研究・開発が行われています。

 

「仮想通貨は発行元がいないのに誰がその価値を保証してくれているのか？」といった疑問があるかと思いますが、仮想通貨はこのブロックチェーン技術への信頼により通貨としての価値が生まれているのです。

 

日本に住んでいる私たちはほとんどの人は銀行口座を持っています。子供であっても親が子供の名義で口座を作って、お年玉などを貯めて管理している人も多いでしょう。

 

一方で、日本に住んでいる私たちからすれば想像もできませんが、世界には銀行口座を持っていない人も多数存在します。世界銀行が２０１７年に行った調査によると、世界では１７億人の成人が銀行口座を持っていないという報告があります。

 

 

日本のような先進国では街のいたるところに銀行やATＭがあるのが当たり前ですが、途上国では金融インフラが未発達な地域が数多くあります。

 

自国で十分な収入を得られないので他国に出稼ぎにいっているケースも多々あります。母国に残してきた家族に送金するにも時間や高い手数料がかかってしまいます。

 

そういう国にとってはリアルマネーよりも仮想通貨の方が便利です。仮想通貨は携帯電話やスマホなどのモバイル端末さえあればいつでもどこでも送金できるからです。

 

「銀行口座すら持ってない人がスマホなんて持ってるの？」という疑問を持った人もいるかもしれませんが、途上国でもモバイル端末は急速に普及しています。

 

 

日本のような金融インフラが整った先進国では、仮想通貨は投資・投機の対象として考える人が多いですが、金融インフラが整っていない途上国の人たちにとっては、モバイル端末さえあれば買い物や送金に利用できる仮想通貨は、日常生活に欠かせない存在になりつつあるのです。

ビットコインから始まった仮想通貨ですが、今では約１万種類の仮想通貨が存在していると言われています。

 

 

特定の管理者が存在しない仮想通貨は、プログラムの知識があれば個人でも比較的簡単に発行できるので、世界中で日々新しい仮想通貨が生まれています。

 

中でもビットコインは仮想通貨の代表格で、ビットコイン以外の仮想通貨のことを総称して「アルトコイン」と呼ばれています。

 

ビットコイン以外の代表的な仮想通貨をいくつか紹介します。

 

 

このように一口に仮想通貨と言っても、開発された目的や背景が異なるため、それぞれ特徴の異なる仮想通貨が多数存在します。

 

有名な外資系金融コンサルタント会社の「ゴールドマンサックス」は、将来的に１BTCの価格は10万ドル（約1400万円）※を超えると予測しているからです。※1ドル140円で計算

 

 

さらに、ビットコインの価格は将来１億円を超えるという予測もあります。

 

ビットコイン、2030年までに1億円を超える：米アーク予測(CoinDesk Japan)#Yahooニュースhttps://t.co/CJNkzVIMOP

— J.O｜ Broken Clock (@jobtcfx) January 26, 2022

 

 

ストックフローモデルによると２０２５年には１００万ドル（約１億５千万円）※を超えると予測されています。
※1ドル150円で計算

 

出展：PlanB氏のツイッター

 

 

「ちょっと１億円は非現実的では？」と思うかもしれませんが、2010年に初めてビットコイン取引が行われた時は、１BTC=約0.2円だったのが、2021年11月には約770万円で、上昇率は約38,500,000倍！

 

今現在（2022年11月時点）の価格は300万円なので、１億円までは約３３倍。

 

そう考えると１億円もあながち非現実的ではないと思えてしまいます。

引用元：Coincheck（コインチェック）公式サイト

 

仮想通貨を手に入れるには、仮想通貨を取り扱っている取引所で購入します。

 

株なら証券会社、FXならFX業者で売買を行いますが、仮想通貨は仮想通貨取引所で売買を行うことができます。取引所と言っても実際の店舗があるのではなく、すべての手続きはネット上で行います。

 

口座開設費、維持費共に無料です。銀行口座を開設するのと同じような感覚なので、今まで投資なんて全くしたことがない人でも戸惑うことはありません。

 

２０２２年１０月時点、日本には３０ぐらいの取引所がありそれぞれ特徴があります。初心者におすすめなのがコインチェックです。

 

※1 2022年9月末時点 2022年度の月次開示情報（速報）にて 自社調べ
※2 対象：国内の仮想通貨取引アプリ、データ協力：AppTweak

 

コインチェックは2014年8月に設立された日本の大手仮想通貨の取引所です。口座数は約１７４万口座（2022年9月末時点）で国内の取引所では最も多く、初めての人でも利用しやすい取引所として人気を集めています。

 

 

海外にも多くの取引所があり、日本の取引所で上場していない仮想通貨も数多くありますが、サポートは当然英語になりますし何かトラブルがあったときは全て自己責任になるので、初心者は国内の取引所を選ぶことを強くおすすめします。

 

口座を開設するには本人確認書類を提出する必要があります。金融庁の認可を受けた取引所は必ず本人確認が求められます。

 

本人確認が必要ない取引所は、無許可の取引所ですので絶対に利用しないで下さい。

 

提出方法は、運転免許証やパスポート、マイナンバーカードなどの身分証明書の写真をとって、ネットにアップロードするだけです。

 

コインチェックについてもっと知りたい方はこちらをどうぞ

 

 

 

ここまで仮想通貨とは何なのか、仕組みや種類など最低限知っておきたいことについて解説してきました（最低限と言いながら結構なボリュームにはなってしまいましたが）

 

仮想通貨の世界は移り変わりが非常に早く、日々新しい情報が飛び交っています。日進月歩という言葉がありますが、仮想通貨の世界は「日進月歩」ならぬ「秒進分歩」と言っていいほど移り変わりが激しい世界です。

 

最新の情報をチェックすることも大事ですが、習うより慣れろという格言があるように、実際に仮想通貨を買ってみるのが一番です。

 

まずは仮想通貨の代表格であるビットコインだけでもいいので実際に買ってみれば、勉強するにも実がはいって理解は深まるかと思います。幸いにも仮想通貨投資を始めるのに大金は必要がありません。数百円から始めることができるので投資初心者に最適です。

 

そして、ビットコイン以外の仮想通貨にも興味を持てば、イーサリアム・リップルなど将来有望な仮想通貨もいろいろあるので、さらに勉強をして投資対象を広げていってみてはどうでしょうか。