そんな疑問にお答えします。

 

メリットだけではなくデメリットもしっかりと理解したうえで仮想通貨投資に臨んでくださいね

 

少額で大きな利益が狙える

仮想通貨は他の投資対象と比べてもボラティリティ（値動き）が激しいため、少額投資でも大きな利益を狙いやすいです。

 

「億り人」なんて言葉が話題になったように、投資経験のない普通のサラリーマンや主婦でも仮想通貨投資で大きな利益を得た人も多くいます。

 

 

仮想通貨バブルが再来した２０２１年

仮想通貨バブルが再来した2021年は多くの通貨が高い上昇率をしめし、多数の億り人が誕生しました。

 

ビットコイン　約2.6倍

 

 

 

ソラナ　約１４８倍

 

 

 

シバイヌコイン　約５０万倍

 

 

 

さらなる上昇が期待できる

為替相場は１日で１０％も変動することは数年に１度あるかないかですが、仮想通貨は最も流通量が多いビットコインでも１０％変動することは珍しくありません。流通量が少ない通貨だと、１日で何十倍も変動することもあります

 

仮想通貨は株式と比べると時価総額がはるかに少ないため、少しの資金が流入するだけでこれだけ大きく値上がりします。（逆に言えば少しの資金が流出するだけで大きく値下がりすることにもなる）

 

 

仮想通貨全体の時価総額の推移

 

これほど短期間で価値が上昇した投資は他にはほとんど例がありません。たった１年でこれだけ上昇しているということは、それだけ仮想通貨を欲しいと思って参入している人が増えているということです。

 

まだ仮想通貨を知らない人の方が圧倒的に多いので、これから認知度が上がれば上がるほど参入してくる人が増えて、さらなる価値の上昇が期待できます。

 

 

 

24時間365日取引できる

仮想通貨の取引時間は２４時間３６５日。相場は休みなく動いているので、いつでも自由に取引できるのが大きな利点です。

 

株式相場と為替相場との取引時間を比較してみます。

 

 

株式相場や為替相場は土日は休みなので、平日仕事で忙しい人はなかなか参加することができません。

 

仮想通貨相場は２４時間３６５日休みなく動いているので、空いた時間にいつでも自由に参加できるという点は大きな魅力と言えます。

 

 

 

発行上限が決まっており希少性がある

円やドルなどの法定通貨は発行上限は決まっていないため、通貨が大量に発行されれば価値が大きく下がり、インフレが起きることがあります。

 

一方、多くの仮想通貨は初めから発行上限がプログラムで決まっており、出回る通貨の量は制限される仕組みになっています。

 

ビットコインの発行上限は２１００万枚までと決まっており、それ以上新規発行されることはありません。

 

誰が発行上限を決めたのかというと、ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモトによって設定されました。

 

円やドルなどの法定通貨は国家が価値を保証してくれますが、ビットコインにはそのような価値を保証してくれる存在がいません。際限なしに発行し続けるとやがてインフレを起こし、通貨としての価値がなくなってしまいます。そこで発行上限を定めることでインフレリスクを回避しているのです。

 

発行枚数が少ないほど需要が供給を上回るので、価値は高くなっていく傾向になります。仮想通貨が普及して世の中に出回れば出回るほど希少性が高くなり、将来大きく値上がりする可能性があるのです。

値動きが激しい

仮想通貨は値動きが非常に激しく、過去に何度も暴騰と暴落を繰り返しています。

 

ビットコインも過去に何度か暴騰と暴落を繰り返しています。

 

仮想通貨元年と呼ばれた２０１７年。ビットコインは年末から急上昇。240万円付近まで上昇するが、その後わずか2ヵ月で60万円付近まで急落。

 

 

仮想通貨バブルが再来した２０２１年。４月には700万円付近まで急上昇した後、300万円付近まで下落。再び上昇し11月には史上最高値の770万円を記録。しかしその後は急落し、現在は300万円付近を推移。ジェットコースターのような相場を繰り返す。

 

 

このように仮想通貨のボラティリティはすさまじく、短期間で何倍にも上昇することもあるが、その後は一気に急落することも珍しくありません。

 

上手く安値で拾えれば短期間で大きな利益を得ることができますが、買うタイミングを間違えると暴落に巻き込まれて、あっという間に資金の大半を失ってしまうリスクもあります。

 

 

 

取引所の倒産、ハッキングのリスク

仮想通貨はネット上のお金なので、第三者に不正にログインされて、取引所に預けておいた仮想通貨が勝手に送金（盗難）されるリスクがあります。

 

日本でも取引所がハッキングにあい、仮想通貨が流出する事件は起きています。

 

 

倒産・ハッキングの事例

２０１４年には当時世界最大の取引所であったマウントゴックスがハッキングの被害に遭い、多額のビットコインが流出し、経営破綻する事例が起きました。これは仮想通貨最初のハッキング事件として知られています。被害者への補償は継続中で今も裁判が続いています。

 

２０１８年１月には大手取引所コインチェックがハッキング被害にあい、仮想通貨「NEM」が約５８０億円分も流出するという事件もおきました。これは仮想通貨最大のハッキングの被害額です。マスコミでも大きく報道されたのでご存じの方も多いでしょう。被害者には全額補償されたものの、通常の企業ならば倒産していてもおかしくない事件でした。

 

 

 

金融庁に認可された取引所を選ぼう

マウントゴックスを始めとした仮想通貨の流出事件や、取引所を運営する会社の不備などのトラブルが相次いだことから、投資家を保護するための法律、改正資金決済法が2017年4月に施行されました。

 

この法律により日本の仮想通貨取引所は金融庁への登録が義務付けられました。金融庁に認可されているということは、健全に運営されていることを意味します。

 

今後も新たな取引所が生まれる可能性もあります。取引所を選ぶときは必ず金融庁の認可を受けた大手の取引所を選ぶようにしましょう。

 

 

 

 

仮想通貨を保管する「ウォレット」

近年は取引所もセキュリティーを強化しているため、過去のように大規模なハッキングによる被害は起きていませんが、それでも心配という方はいると思います。

 

そのため、仮想通貨を保管する場所として「ウォレット」と呼ばれる、インターネット上のお財布みたいな物が存在し、そこに仮想通貨を保存、管理している人もいます。

 

ただ、このウォレットでの管理方法が仮想通貨によっては分かりにくいこともあり、公式のウォレットが提供されていない仮想通貨も多くあります。

 

世界には、ビットコインの管理に失敗して約８億円分のビットコインを捨ててしまった不運な人もいます。

 

 

自身の通貨を安全に管理するには、ある程度知識が必要になります。

 

仮想通貨のウォレットについてはこちらの記事をどうぞ。

 

 

 

不利な税制

仮想通貨投資で得た利益にも当然税金はかかります。

 

仮想通貨の利益は「総合所得の雑所得」扱いで、他の所得と合算されて税率が決まります。税率は１５％～５５％

 

利益額が多ければ多いほど税率が上がっていき、最高税率は５５％で利益のおよそ半分を税金として納めなければなりません。

 

一方、株式やFXの場合は「申告分離課税」で、他の所得とは分離して計算されます。税率は一律の20.315％で、どんなに利益額が大きくなっても税率は変わりません。

 

 

税制の面では株やFXと比べるとかなり不利と言わざるを得ません。

 

仮想通貨の税金については以下の記事をどうそ。