こんな悩みを解決できる記事を用意しました。

 

 

 

この記事の結論

• NFTは代替不可能なデジタルデータ。偽造や複製が困難なブロックチェーン技術によりデジタルデータの所有者や唯一性を証明できるようになった
• デジタルアートやゲームの分野で活用が進み、今後様々な分野での活用が期待されている
• NFTの売買には仮想通貨が用いられる
• NFTは「OpenSea」などのNFTマーケットプレイスで売買できる
• 新しい技術のため法の未整備など課題も多く残る

 

 

 

近年、メディアやSNSでも話題になっているNFT（エヌエフティー）

 

2021年３月にアメリカのデジタルアーティストのNFTアート「The First 5000 Days」が約７５億円で落札されたニュースは大きな注目を集めました。

 

日本でもNFTが2021年の新語・流行語大賞にノミネートされたこともあり、2021年はNFTの認知度が一気に高まる年となりました。

 

最近は「メタバース」などのバズワードとともに紹介されることも多くなり、興味はなくても言葉だけは知っているという方も多いかと思います。

 

このように世界的なブームとなったNFTですが、言葉自体は聞いたことがあっても「NFTとは一体何なのか？　何がすごいのか？　なぜ盛り上がっているのか？」よく分からない方も多いはず。

 

そこで今回はNFTについて最低限知っておきたい基礎知識を解説していきます。

 

 

NFTは「Non Fungible Tokun」の頭文字を取ってNFTと呼ばれています。日本語に訳すと「非代替性トークン」という意味です。

 

ちなみに、NFTと同じくブロックチェーン技術を利用して発行されている仮想通貨は「代替性トークン」と呼ばれています。

 

 

まずは「非代替性」「代替性」とはどういう意味なのか？　そしてトークンとはどういう意味なのかを簡単に説明していきます。

 

 

「非代替性」「代替性」とは？

 

 

非代替性とは代替不可能（替えがきかない）代替性とは代替可能（替えがきく）という意味です。

 

 

例えば、普通の野球ボールとプロ野球選手が打ったホームランボール。どちらも見た目は同じ野球ボールに変わりはありませんが価値は全く異なります。ホームランボールはファンにとっては唯一無二の価値があるからです。有名な選手であればあるほど価値は上がるでしょう。

 

購入者の名前や座席番号が記載されたコンサートチケットや希少価値のあるトレーディングカードも替えがききません。このようなものは同じものとして交換できないので代替不可能なものです。

 

 

 

逆に代替可能なものと言えばお金があります。１万円札はどの紙幣であっても必ず１万円という価値を持っています。Aさんが持っている１万円札とBさんが持っている１万円札の価値は変わりません。

 

 

インターネット上のデジタルデータ、画像や動画なんかも簡単に複製ができるので、これも代替可能なものになります。

 

 

 

トークンとは

 

 

トークンは日本語に直訳すると「証拠」とか「代用通貨・代用紙幣」という意味があります。私たちの身の回りだと、商品券や図書券がトークンに該当すると言えるでしょう。商品券や図書券は1ポイント1円として、実際のお金の代わりとして買い物に利用できます。

 

仮想通貨におけるトークンというのは明確な定義はありませんが、ブロックチェーン技術を利用して発行された電子的なデータのことを言います。

 

例えば仮想通貨は実際のお金として利用したり交換できるので「代替可能なトークン」です。NFTもブロックチェーンを利用して発行されているため、広い意味ではトークンと呼ばれているのです。

 

 

デジタルデータは簡単に複製が可能です。画像・音声・動画などのデジタルコンテンツは、いくらでも複製ができて無限に増えていってしまう可能性があります。

 

絵画や骨とう品など形のあるものはたとえ偽物が出回ったとしても、専門家による鑑定によって本物かどうかを見極めることができます。

 

一方デジタルデータはコピーが出回ってしまうと、どれがオリジナルのものかを証明することは不可能です。どんなに素晴らしい作品であってもコピーが出回ってしまうと「この作品が本物だ」「自分がこの作品を作成した」という証明はできないので、形あるリアルのものと比べると資産価値は高まりませんでした。

 

 

しかし、ブロックチェーンの技術を利用したNFTの登場によって、デジタルデータの所有者や唯一性を証明できるようなり、資産価値を持たせることができるようになりました。

 

 

デジタルデータをNFT化すると、そのコンテンツを作成したクリエイターや購入者の情報などがブロックチェーン上に記録されます。

 

ブロックチェーンには偽造や複製が極めて困難という特性があります。NFTだと偽物が出回ったとしても作成者や購入者のデータが付与されているのはオリジナルの作品だけなので、デジタルデータが「これは私が作成したものだ」「これは私が購入したものだ」と証明できるようになるのです。

 

 

代替可能（代替性）であったデジタルデータが代替不可能（非代替性）ものになり、資産価値を持たせることができるようになったのがNFTが注目されている理由の一つです。

 

 

 

デジタルアートに75億円の価値!?

出展：CHRISTIE’S

 

NFTは主にデジタルアートの分野で大きな広がりを見せています。

 

2021年3月、老舗オークションハウスのクリスティーズにて、アメリカのデジタルアーティストBeeple氏が作成したNFTアート「The First 5000 Days」が約75億円で落札されました。

 

この超高額落札をきっかけにNFTが世に多く知られることになり、NFTブームが一気に加速。多くのアーティストがNFT作品を出品するようになりました。

 

 

デジタルアートはアナログな芸術作品と比べると価値の低いものとして見なされてきました。なぜなら、全く同じものを複製可能でどれがオリジナルなのかを証明することは不可能だからです。

 

しかし、NFTの登場によって唯一性を持たせることができるようになり、たとえコピーが出回ったとしてもその作品が唯一無二の物であることが証明できるようになったことから、高値で取引されるようになったのです。

 

NFTによってデジタル上でもアートを所有できる価値が生まれたと言えるでしょう。

 

 

仮想通貨を稼げるNFTゲームが大流行

 

NFTはゲームの分野でも活用が進んでいます。2021年はNFTゲーム「Axie Infinity（アクシー・インフィニティ）」が大流行しました。

 

Axie Infinityは遊びながら仮想通貨を稼ぐことができる「Play to Earn（遊んで稼ぐ）」のNFTゲームで、ゲームをプレイして手に入れたアイテムなどをNFTマーケットプレイスで売買することで、実際にお金を稼ぐことができます。

 

NFTゲームの火付け役ともなったAxie Infinityは主に東南アジアで大流行し、中にはゲームをプレイして生計を立てている人もいるほどです。

 

 

マインクラフトやどうぶつの森といった従来のゲームでも「アイテム」や「ゲーム内通貨」が存在しますが、それらはあくまでもゲームの中でしか使用できないものです。ゲーム内に一つしかないようなレアなアイテムでも現実世界に価値を持たせることはできません。

 

しかし、ブロックチェーン技術を利用したNFTの登場によって、ゲーム内で使用されるアイテムや通貨に資産価値を持たせることができるようになったことで、遊びながら稼げるNFTゲームに大きな注目が集まるようになったのです。

 

 

 

誰でも簡単に作成・販売できる

 

NFTはブロックチェーン技術が用いられているので、NFTを作成するには難しいプログラミングの技術が必要だと思われがちですが、誰でも簡単に扱うことができます。

 

デジタル作品を売買するNFTマーケットプレイスを利用すれば、デジタルデータをアップロードするだけで作品をNFT化できます。

 

自分が作成したデジタル作品を唯一無二のものとしてマーケットに出品することができるのです。

 

 

作品が高く評価されれば予想外に高い金額で売れる可能性もあります。日本の小学生が夏休みの自由研究で作成したイラストが海外の有名DJの目に留まり、170万円で落札されたことも話題となりました。

 

 

 

 

 

転売（二次流通）されると制作者に報酬が還元される

 

NFTは様々な機能をプログラムすることができます。

 

例えば、NFT作品が転売されたときに、取引額の一部を制作者に還元される仕組みも設定できます。

 

この仕組みによって、中古品が売れた時でも制作者は利益を得ることができます。

 

 

 

 

 

 

破損や劣化のリスクがない

 

絵画や骨とう品など形のあるものは、破損や劣化などの物理的な損害があります。価値のあるアンティーク品が経年により劣化したり、火事などの災害により破損してしまう可能性があります。高額なアンティーク品であれば非常に管理に気を遣わなければなりません。

 

一方、NFTはデジタルデータであるため、物理的に破損したり劣化することもありません。

 

管理に気を使う必要がないので安心して収集できますし、いつでも自由に鑑賞できます。メタバース空間に飾って三次元空間で鑑賞したりもできます。

 

実物資産と比較した場合の大きなメリットと言えます。

 

 

 

法律の未整備

 

NFTはまだ生まれてから歴史が浅いため、法律の整備が進んでいないのが大きな課題です。

 

NFTによってデジタルデータが売買の対象になり「所有権」を証明できるようになりましたが、法律上の所有権とはまた別物です。

 

 

NFTは形のない無機物なので民法上の所有権はないと言われています。所有権は形のある有機物が対象なので、無機物のNFTには所有権はないというのが専門家の見解であるようです。

 

参照元：NFTに関する法的考察
https://www.tmi.gr.jp/eyes/blog/2021/12565.html

 

NFTの所有や取引で何らかのトラブルが起きても法的な保護が受けられない可能性があるので、あくまでも自己責任で行う必要があります。

 

技術の進歩に法律が追い付かないことはよくあることなので、NFTに関してもいずれは法整備が進むと思われます。

 

 

ガス代（手数料）の高騰と不安定さ

 

NFTを取引する際には必ずガス代と呼ばれるネットワーク手数料が発生します。ガス代はブロックチェーンを利用する際の手数料のようなものです。

 

NFTを出品したり購入したり売却したりするとそれらの情報をブロックチェーン上に記録する必要があるため、ガス代が発生する仕組みとなっています。このガス代はブロックチェーンのトランザクション数（処理数）が多くなればなるほど高くなります。

 

 

現在NFTの取引で最も多く利用されているイーサリアムはトランザクション数が膨大であることから、ガス代が非常に高騰しており問題視されています。

 

ガス代は取引する時間帯によっても大きく変わります。NFTの取引が活発に行われる時間帯はトランザクション数も増えるため、ガス代が高騰しやすくなります。

 

この「ガス代の高騰と不安定さ」がNFT取引においてネックとなります。

 

 

 

 

 

 

さらなる成長が見込まれる

 

NFTの将来予測については様々な調査機関が独自の推計を出しています。

 

NFTの始まりは2017年。当時の市場規模は約3100万（約43億円）ドルに過ぎませんでしたが、2021年になると約7100万ドル（約1000億円）と急成長を遂げています。

 

 

米調査会社Verified Market Research（VMR）によると、2022年から2030年に年平均33.7％で成長していき、2030年には2319億8000万ドル（約32兆円）に達すると報告。今後も市場規模が拡大すると予想されています。

 

 

大手企業や有名人の参入

 

NFTは日本でも大手企業や有名人が続々とNFT市場に参入しています。

 

※2022年10月時点

 

 

今後も企業や有名人の参入が予想されるため、日本でも一気に普及する可能性があります。

 

 

様々な分野への活用が期待できる

 

現在、NFTは主にアートやゲームの分野で盛り上がりを見せていますが、今後は様々な分野での活用が期待されています。

 

例えば、コンサートのチケットをNFT化することで、転売目的の購入を防ぐことができます。

 

 

人気のあるコンサートのチケットは転売業者によって買い占められることもあるので、本当に欲しい人が手に入らないという問題があります。チケットの高額転売を防止するために、家族や友人への譲渡も禁止していることもあります。

 

NFT化されたチケットはブロックチェーンと紐づいているので、購入者の情報や譲渡された情報が記録されています。

 

「購入したチケットを毎回譲渡している」という怪しい履歴もブロックチェーン上に残るので、転売目的とみなすようあらかじめ対策をほどこすことができます。

 

 

NFTの利点として、NFTは転売されても作者に報酬が入る仕組みを設計することもできます。NFT化されたチケットなら転売されたときでも、アーティストやライブ主催者に収益が入るようにすることもできるのです。

 

NFTのチケットは電子上のデータなので劣化することがありません。思い出としてずっと残して置くこともできますし、チケットを持っている人だけでコミュニティを作ったり、イベントに参加できるといった仕組みをつくることもできます。

 

 

ジャニーズ事務所もチケットの一部をNFT化することを表明しています。

 

 

 

 

 

 

 

①仮想通貨取引所でイーサリアムを購入する

 

NFTの取引は基本的に仮想通貨が利用されています。NFTを購入する時は仮想通貨で支払い、NFTを売却した時も仮想通貨を受け取ることになります。

 

現在のNFT市場ではイーサリアムという仮想通貨が主な決済通貨として利用されているので、NFTを購入するには仮想通貨取引所でイーサリアムを購入する必要があります。

 

仮想通貨取引所は国内に30社ほどありますが、初めて仮想通貨を購入するなら国内最大手のコインチェックがおすすめです。

 

【コインチェック】口座開設する３つの手順（初心者向け）

 

 

②仮想通貨のウォレット（Metamask）を作る

 

次にイーサリアムをお金として使うためにウォレットを作成します。

 

ウォレットはインターネット上のお財布みたいなものです。そこに仮想通貨の残高を記録する形で保管することができます。クレジットカードのように買い物に利用できたり、相手のウォレットに送金することもできます。

 

NFT取引では「MetaMask」というウォレットがよく使われています。

 

 

 

③仮想通貨取引所からウォレットへイーサリアムを送金する

 

仮想通貨取引で購入したイーサリアムをウォレットへと送金します。

 

送金方法はアドレスを入力するだけなので、メールを送る感覚で送金できるのが仮想通貨の利点です。

 

 

④NFTマーケットプレイスを選ぶ

 

NFTマーケットプレイスとはNFTを取引できるプラットフォームです。NFTを購入したり出品したり転売したりするにはNFTマーケットプレイスを利用するのが一般的です。

 

NFTマーケットプレイスは国内外に多数存在します。NFTは海外の方が情報も早いので、最先端のNFTを追いたいならば、世界最大規模のNFTマーケットプレイスの「Open Sea（オープンシー）」がおすすめです。

 

 

⑤取引したいNFTアートを選んで売買する

 

あとは、自分の気に入ったNFTアートを売買するだけです。作成したアートを出品することもできます。

 

 

 

イーサリアム（ETH)

 

現在のNFT市場ではイーサリアムが主な決済通貨として利用されています。

 

イーサリアムはビットコインに次ぐ時価総額第二位の通貨です。スマートコントラクト（契約の自動化）という機能を有しているのが特徴で、NFTを構築するの必要な機能が供えられています。

 

多くのNFTはイーサリアムのブロックチェーン上で作られていることから、NFTを購入するにはイーサリアムが必要ですし、NFTを売却するときもイーサリアムで支払われます。

 

イーサリアム以外にもNFTを構築できるブロックチェーンはいくつかあり、今後はイーサリアムにとって代わる通貨が現れるかもしれません。しかし現時点では、イーサリアムがスマートコントラクトを実装している通貨として最も早く登場したことにより、世界中でも所有者や開発者が多いことから、NFTの売買はイーサリアムが主流となっているわけです。

 

今後NFT市場が大きく成長すればイーサリアムの需要も増して、価格上昇にも期待できます。

 

 

ポリゴン（Matic）

 

ポリゴンはイーサリアムと同じようにNFT取引で利用できる仮想通貨です。

 

イーサリアムの抱えているスケーラビリティ問題（手数料の高騰や取引の処理遅延）を解決するために開発されたブロックチェーンです。イーサリアムよりも処理速度が速く、取引手数料が安価であるのが大きな特徴です。

 

イーサリアムは現在、NFTを取引する際の手数料（NFTではガス代と呼ばれている）の高騰や処理速度の低下が問題視されています。そのため、NFTマーケットプレイスやNFTゲームでもポリゴンへの対応が進められています。

 

 

 

ソラナ（SOL）

 

ソラナはイーサリアムと同じようにNFT取引で利用できる仮想通貨です。

 

2020年に誕生した比較的新しい仮想通貨で、イーサリアムよりもガス代が安く処理速度が速いのが特徴です。

 

NFTの世界的なブームによりイーサリアムのガス代高騰が問題になった際、ソラナはその性能の高さから脚光を浴び、イーサリアムのライバルとなりうる通貨「イーサリアムキラー」として注目を集め、1年間で100倍以上に価格が高騰しました。

 

 

NFTに関するQ＆A

 

 

 

 

 

NFTはまだ生まれたばかりなので、今後どのように発展していくのかは未知数です。ただ多くの企業からも注目を集めており、これから大きな成長が見込まれる分野です。

 

少しでも興味があるなら、今のうちに始めてみてはどうでしょうか。